DX推進、DX組織、情報システム部門の人材、組織強化のための参考になるガイドライン、チェックシート一覧をまとめました。追記等メンテナンスは随時行えればと思います。
DX人材、情報システム部門のITスキルセットはこうあるべきや組織論に関して役に立つガイドが発行されたというニュースを見ますが、まとめておかないとどこにいったか分からなくなるので自身のためにも有益なガイド等をまとめました
また以下ジャンルでまとめています。
- DX推進、DX組織・情報システム部門強化に役立つガイドライン、チェックシート
- DX人材、情報システム部門の人材育成に役立つガイドライン、チェックシート
- DX関連のガイドライン、チェックシート情報の各組織まとめサイトリンク
DX推進、DX組織・情報システム部門強化に役立つガイドライン、チェックシート
DXレポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～
2018年９月７日発行
「DXレポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～」は2018年に経済産業省から発行されたデジタルトランスフォーメーションを行う上で障害になる既存レガシーシステムをどうやって変えていくかを中心に記載されたレポートとなります。
デジタルトランスフォーメーション自体をする前に既存システムが足かせになるのでそこをまず改善すべきという資料になってます。この資料を見てデジタルトランスフォーメーションができるということはないですが、この資料に記載されているようなレガシーシステムだらけの状態や体制ではデジタルトランスフォーメーションを実現難しいです。デジタルトランスフォーメーションを始める前の前提条件を知るために参考にしましょう。
DXレポート2（中間取りまとめ）、DXレポート2.1（DXレポート2追補版）
2020年12月28日、2021年8月31日発行
「DXレポート2（中間取りまとめ）、DXレポート2.1（DXレポート2追補版）」は2020年、2021年に経済産業省から発行されたDXレポート初版で足りない部分を補足したレポートとなります。DXレポート初版はデジタルトランスフォーメーションの本質よりかは事前準備としてこちらのレポートではコロナ情勢も踏まえてDXの本質に踏み込んだレポートとなっています。
DXレポート2ではコロナ禍も受けてDXの本質や具体的なアクションについて記載されたレポートとなります。超短期、短期、中長期を見据えて、DX推進体制構築、戦略立案、DX人材の確保といったステップを踏んでいくことが具体的なアクションが記載されています。
DXレポート2.1では社会全体がデジタル社会になっていくとデータとデジタル技術を駆使して新たな価値を産み出すことが求めらるという内容です。デジタル社会の実現に必要となる機能を社会にもたらすデジタル産業が必要となり、既存ビジネスからのユーザー企業とベンダー企業の関係変化、デジタル産業の姿と企業変革の方向性、DX成功パターンの策定について記載されています。
DXレポート2.0より更に社会全体が変わった際を見据えてDXを検討したほうがいいという提案がされています。
DX実践手引書 ITシステム構築編(完成第1.0版)
2022年10月26日
DX実践手引書 ITシステム構築編は先進企業へのインタビュー調査を踏まえて、DX推進をする上でITシステムに必要な考え方をまとめています。DX を実現するための考え方、DXを継続するために必要な考え方、DXを実現するために必要なITシステムについてまとめられており、網羅的でDX実践ができる手引書となっています。
また本書に加えて別冊や本書を作成する上で調査したレポート等も以下にあわせて公開されておりますので参考にしてください。
DXを推進する企業への実践的なガイドラインとして DX実践手引書 を公開しています。
DXを推進するための あるべき姿、それを実現するための 方法論 からなり、経済産業省のDXレポート2、2.1やIPAによるDX先進企業の調査結果を反映しています。
https://www.ipa.go.jp/ikc/our_activities/dx.html#section7
DX実践手引書はシステムだけでなく、ＤＸ促進のために必要な組織やアジャイル開発等にも記載があるので経営層などにもとても参考になる資料になってます。ＤＸそのままの組織で進めてねとだけ言われて丸投げされた場合にも経営層に組織を作らないと進みませんよと説得するのにも使えるかと思います。
DX白書2023
2023年2月9日公開
「DX白書2021」の続刊になります。日米企業アンケート調査結果の経年変化や最新動向、国内DX事例の分析に基づくDXの取組状況の概観、DX推進への課題や求められる取組の方向性を解説しています。
DX人材の不足が加速している等日米間の比較で日本の状況が確認でき、自組織のDX推進や組織検討に参考になるかと思います。
DX白書2021
2021年10月11日公開、最終更新日：2022年11月9日
DX推進の鍵となる戦略、人材、技術を日米の情勢比較も含めてまとめた資料となっています。
具体的な内容はDX戦略の策定と推進、デジタル時代の人材、DXを支える手法と技術が記載されています。付録としてもAI技術や制度政策動向も掲載されており、DXについて網羅的に把握して戦略や人材組織について考えるのに参考になる資料となっています。
IPAはIT社会の動向を調査・分析し、情報発信するため、2009年から「IT人材白書」、2017年から「AI白書」を発行してきました。昨今、DXの進展に伴い、ITとビジネスの関係がさらに密接となってきたことを背景に、IPAは人材、技術、そして戦略の要素を統合し、新たに「DX白書2021」を発刊することとしました。
https://www.ipa.go.jp/ikc/publish/dx_hakusho.html
また上記リンク先に2021年12月8日に２時間かけて行われた「DX白書2021」の内容について行われた説明会のウェビナーも公開されているのでそちらもご参照ください。
DX推進指標
2019年7月公開、2021年各社推進指標レポート公開
DX推進指標については前述のDXレポートと関係していて「DX推進のための経営のあり方、仕組みに関する指標」「DXを実現する上で基盤となるITシステムの構築に関する指標」をDXの進み具合の指標として定義しているものになります。現在自社がDXどんくらい進んでるかを確認するために作成されたものです。
また上記内に企業486社が実際に推進指標に基づいて自己分析したレポートを集計したものを公開しております。指標とあわせて自己分析した後に他社と比較して確認することが可能です。
デジタルガバナンスコード2.0
デジタルガバナンスコード2.0はDXを進めるうえで経営層に必要な検討項目や具体的な対応例をまとめた資料となっています。
具体的にはビジョン・ビジネスモデル、組織づくり・⼈材・企業⽂化に関する⽅策、IT システム・デジタル技術活⽤環境の整備に関する⽅策、成果と重要な成果指標、ガバナンスシステムについて記載された資料となっています。
経済産業省では、企業のDXに関する自主的取組を促すため、デジタル技術による社会変革を踏まえた経営ビジョンの策定・公表といった経営者に求められる対応を「デジタルガバナンス・コード」として取りまとめました
https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/investment/dgc/dgc.html
DX人材、情報システムの人材育成に役立つガイドライン、チェックシート
デジタルスキル標準（DSS）
2022年12月21日公開
DX推進に必要な人材について、個人の学習や企業の人材確保・育成の指針として、以下の2種類の「デジタルスキル標準（DSS）」になっています。
- DXリテラシー標準（DSS-L）：全てのビジネスパーソンが身につけるべき能力・スキルの標準
- DX推進スキル標準（DSS-P）：DXを推進する人材の役割や習得すべきスキルの標準
DX推進には全社員のDXリテラシーが底上げされることと、DX推進を引っ張っていく人材のスキルが必要ということで、具体的な内容になっています。DXに必要なスキル、習熟度が明確になっているのでこちらをDX人材育成の計画の軸にできるかと思います。
IT人材白書2020（最新版は前述のDX白書2021に統合）
2007年公開、2021年よりDX白書に統合
IT人材白書はIPAがアンケートを通してIT社会の動向を調査・分析してIT人材に関する情報をまとめている資料となります。
具体的な内容としては日本全体のIT人材の現状、DXを取り巻く中での人材動向変化、今までの調査結果との変化についてまとめられています。
ITSS＋
2017年4月7日公開、最終更新日：2022年10月28日
ITSS＋は従来のITスキル標準[ITSS]で対象としていた情報サービスの提供やユーザー企業の情報システム部門の従事者のスキル強化を図る取組みを今後必要な新しい領域に特化して作りなおしたものとなります。ITSS＋では新たな領域「データサイエンス領域」「アジャイル領域」「IoTソリューション領域」「セキュリティ領域」にいてスキルチェックができるよう共通レベル定義を行っています。自身が新しい領域でどのレベルかを判断でき、新領域の学びなおし指針になるため策定されました。
DX人材の範囲や定義は難しいですが、少なくともITSS＋で定義されている領域で高いレベル定義のスキルを持っている人はDX人材だと言えると思います。
デジタル時代のスキル変革等に関する調査
2021年4月22日公開
IPAが出しているデジタル時代のスキル変革等に関する調査として国内のIT企業および事業会社の計6,400社へのアンケートや海外調査を実施し、まとめた内容になります。
こちらは直接調査自体が人材育成に役立つわけではありませんが、現状の国内他社の状況を含めて確認ができて比較できるという意味で参考にしていただければと思います。
DX関連のガイドライン、チェックシート情報の各組織まとめサイトリンク
ご紹介した資料も含めて様々な資料レポートを各組織がまとめているサイトのリンクを以下にまとめたありますので参考にしてください。
IPA
デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進
https://www.ipa.go.jp/ikc/our_activities/dx.html
経済産業省
IT人材の育成
https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/jinzai/index.html
経済産業省 その他の取り組み・参考資料
https://www.meti.go.jp/policy/digital_transformation/index.html
産業界におけるデジタルトランスフォーメーションの推進https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/dx/dx.html
DX推進やDX・情報システム部門の組織強化、人材育成に役立つおすすめ書籍
DXついてガイドライン、チェックシート等では固くとっかかりにくいという方や実際の体験談や辛い点を知りたい等方は以下の書籍もお勧めです。私自身ガイドラインだけではなかなか具体的な事例やそもそもDXが何か理解できない際に以下書籍を読んで理解を深めました。
「業務改革の教科書」はDXと直接関係はありませんが、業務改革の進め方はDX推進にも通じるものがあります。実際に改革をする際に躓くポイントをどう攻略していくかのノウハウがこの本一冊で学べる良書です。
「いちばんやさしいDXの教本」ではいちばんやさしん教本シリーズという事でそもそもDXって何か言葉も何もわからない人向けに簡単にDXについて基本から説明してくれているものになります。DXそもそも何もわからないけどまず学びたい際には良い書籍だと思います。
「デジタルトランスフォーメーション・ジャーニー」は「カイゼン・ジャーニー」の著者が記載したDXに関する書籍になります。DXを進めるには組織変革として4つの段階「業務のデジタル化、スキル、ビジネス、組織のトランスフォーメーション」が必要でそれぞれの進め方を説明しています。DXを旅に例えてゴールに向けて組織変革をどのように行っていくが具体例を含めて理解できます。
まとめ
DX(デジタルトランスフォーメーション)についてはバズワードとして広まって当たり前のように使われてはいますが、IPAや経済産業省といったところのガイドラインやチェックシートの内容をしっかり把握して理解しておくことも重要かと思っています。
その際に本サイトがお役に立てば幸いです。
また社内SEに役立つガイドライン、チェックシート等については以下記事も出しておりますのであわせて参考にしていただければと思います。
